阪神・淡路大震災から31年。震災を知らない世代がメディアの主力を担う時代となり、防災情報の伝え方も大きな転換点を迎えています。
サンテレビが公開したニュース映像「【阪神淡路大震災31年】関西のテレビ7局が連携 ともに学び今後の災害報道の形を模索」では、関西の民放6局とNHKが垣根を越えて取り組むプロジェクト「守りたいだから伝える」の活動が紹介されています。これまでの放送局同士の「速報競争」から脱却し、被災者の負担軽減や教訓の継承を最優先に考え、横の連携を強めるという画期的な試みです。
【阪神淡路大震災31年】関西のテレビ7局が連携 ともに学び今後の災害報道の形を模索（youtube/サンテレビニュース）
動画内では、南海トラフ巨大地震の津波被害が想定される和歌山県串本町や兵庫県南あわじ市での現地調査・訓練の様子が描かれています。特に印象的なのは、避難を諦めそうになる高齢者のリアルな声や、地域コミュニティが一体となって防災イベントを開催する姿です。
「有事にどう伝えるか」だけでなく、「平時にどう繋がりを作るか」。このプロジェクトは、メディアだけでなく、フィールド調査を通じて地域と向き合う私たち「with field survey」にとっても、現場の声に耳を傾けることの重要性を改めて教えてくれます。
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